防犯カメラを新たに導入する際は、カメラの種類や設置場所の検討に加え、機器代や工事費などの初期費用を踏まえた予算計画が重要になります。

扉まわりや門扉、駐車場など、監視したいエリアが増えるほど死角のない配置が求められ、導入費用が想定以上に高くなるケースも少なくありません。そのため、防犯カメラはリースと購入のどちらを選ぶべきか、費用面に悩む担当者の方も多いのではないでしょうか。

本記事では、防犯カメラの購入・レンタル・リースの3つを取り上げたうえで、初期費用を抑える方法についてわかりやすく解説します。メリット・デメリットも解説しますので、防犯カメラのリース・購入にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

防犯カメラの導入方法は「購入・レンタル・リース」の3種類

防犯カメラを導入する方法には、主に「購入」「レンタル」「リース」の3つがあります。それぞれ導入時の費用負担や契約期間、運用の自由度が異なるため、自社の目的や予算に合った方法を選ぶことが大切です。

購入とは

「購入」による防犯カメラ導入は、本体や設置工事費などの初期費用が必要です。しかし、長期間の運用を前提とした場合、トータルコストを抑えやすい導入方法です。機器の所有権は自社にあるため、契約期間の縛りがなく、自由に運用や入れ替えができる点もメリットといえます。

• 一括償却または減価償却：10万円以上なら資産計上し、耐用年数（6年）で減価償却
• トータルコストが最小：月額費用ゼロ。長期運用なら最も経済的
• 保守管理は自己責任：故障修理、廃棄手続きはすべて自前

レンタルとは

「レンタル」による防犯カメラ導入は、お客様と販売店の2社間で契約を行い、販売店が防犯カメラを直接貸し出す導入方法です。お客様は月額料金を支払う形となり、防犯カメラの所有権は販売店にあります。

初期費用を抑えて導入できる点や、短期間から利用できる点が特徴で、イベント会場や仮設現場など、一時的な利用にも適しています。

• 全額経費：資産計上不要。毎月の支払いをそのまま経費処理
• 保守込み：故障時の代替機や修理代が月額料金に含まれる
• 短期向け：数ヶ月単位の利用が可能。数年使うと割高に

リースとは

「リース」による防犯カメラ導入は、お客様・販売店・リース会社の3社間で契約を行う導入方法です。リース会社が販売店から防犯カメラを購入し、その機器をお客様に貸し出します。お客様はリース会社に対して月額料金を支払い、機器の所有権はリース会社に帰属します。

初期費用を抑えつつ、長期間にわたり安定した月額費用で運用できる点が特徴です。

• 全額経費：所有権がリース会社にあるため、減価償却の手間なく経費化可能
• 資金保留：初期投資ゼロで最新設備を導入できる。固定資産税の納付も不要
• 解約不可：原則中途解約はなく、契約年数を踏まえた長期契約が前提

防犯カメラの費用相場

防犯カメラの導入を検討する際、費用の相場が気になる方も多いでしょう。費用は性能や台数、設置環境に加え、購入・レンタル・リースといった導入方法によっても異なります。

防犯カメラの費用相場は以下のとおりです。

• 購入：1台あたり5万円〜20万円
• レンタル：初期費用が数万円程度、月額数千円
• リース：1台あたり月額2,000円前後から

購入する場合

防犯カメラを購入する場合のコストは、1台あたり5万円〜20万円程度が一般的な相場です。カメラの性能や台数、設置環境によって異なりますが、高画質モデルや夜間撮影に強いカメラ、遠隔監視機能付きのシステムを選ぶと、さらに費用がかかる場合もあります。

防犯カメラを購入して導入する場合、カメラ本体のほか、レコーダーや監視用モニター、設置工事費などが必要となり、導入時にはまとまった初期費用が発生します。

一方、購入の場合は月額費用が発生しないことが多く、長期間利用するほどトータルコストを抑えやすい点が特徴です。ただし、導入後の保守や修理、機器交換にかかる費用は自己負担となるため、運用面も含めた費用計画が重要となります。

レンタルする場合

防犯カメラをレンタルする場合のコストは、初期費用が数万円程度、月額は数千円から利用できるのが一般的な相場です。レンタル料金には、機器の利用料に加え、保守や故障時の対応、機器交換などのサポートが含まれていることが多く、運用や管理の負担を軽減できる点もメリットです。

防犯カメラをレンタルで導入する場合、購入と比べて初期費用を抑えやすいメリットがあります。まとまった資金を用意せずに導入できるのも魅力です。一方で、月額料金はリースより割高になる傾向があり、長期間利用すると支払総額が高くなる場合もあります。そのため、短期間の利用や、初期費用を抑えて防犯対策を始めたい場合に適した導入方法といえるでしょう

リースする場合

防犯カメラをリースで利用する場合のコストは、5年リースの場合、1台あたり月額2,000円前後からが相場です。設置工事費などが別途発生するケースはあるものの、機器代は月額リース料に含まれるため、導入時の負担を軽減できます。

防犯カメラをリースで導入する場合、初期費用を抑えながら月額料金で計画的に運用できる点が特徴です。レンタルと比べて月額費用を抑えやすい点もメリットといえるでしょう。

一方で、原則として中途解約ができず、保守や故障対応は別途契約となる場合が多いため、追加費用が発生する可能性があります。長期間の運用を前提に、コスト管理を重視する場合に適した導入方法です。

防犯カメラの導入方法とメリット・デメリット 

防犯カメラの導入を検討する際、費用面から購入・レンタル・リースのどれを選ぶべきか迷う方も多いでしょう。

結論から言うと、防犯カメラの購入・レンタル・リースには明確にそれぞれメリットデメリットが存在します。初期費用を抑えて、中長期に利用する予定があれば、防犯カメラのリースがおすすめです。

導入方法	メリット	デメリット	向いているケース
購入	・長期利用での総額が最安（高コスパ） ・機種や構成を自由にカスタマイズ可能 ・資産計上による減価償却（節税）が可能	・初期費用が高額になりやすい ・修理手配や保守管理が自己責任	・長期利用（5年以上） ・自由な構成を組みたい場合
レンタル	・初期費用を抑えて手軽に導入可能 ・保守や故障対応が含まれ、管理が楽 ・必要な期間だけの短期契約ができる	・長期利用だと総額が割高になる ・機種や設定の自由度が低い	・短期利用（イベント・工事） ・管理の手間を省きたい場合
リース	・初期費用ゼロで導入可能 ・月額固定で予算管理がしやすい ・保守オプションで運用サポートが可能	・総額は購入より高くなる ・原則、中途解約ができない（違約金発生） ・機種選定に制限がある場合がある	・中長期利用（3〜7年） ・初期投資を抑えたい場合

購入するメリット・デメリット

防犯カメラを購入するメリットは、長期的なコストを抑えやすい点です。初期費用は必要ですが、月額料金が発生しないため、5年・10年と継続利用するほどレンタルやリースより高いコストパフォーマンスが期待できます。

また、メーカーや機種、性能を自由に選べるため、設置環境や目的に応じた柔軟なカスタマイズが可能です。さらに、固定資産として計上でき、減価償却による節税効果が期待できる点も大きな魅力といえるでしょう。

一方で、防犯カメラの購入には、本体や録画機、設置工事費などを一括で支払う必要があり、初期費用の負担が大きくなるデメリットがあります。特に複数台設置する場合は高額になりやすく、事前の予算計画が欠かせません。

また、故障時の修理や定期的なメンテナンスは自社で手配する必要があり、管理の手間や追加費用が発生する点にも注意が必要です。

レンタルするメリット・デメリット

防犯カメラをレンタルするメリットは、初期費用を抑えて導入できる点です。本体購入が不要なため、まとまった資金を用意する必要がなく、気軽に防犯対策を始められます。短期間から利用できるケースが多く、イベント会場や工事現場、期間限定店舗など、必要な期間だけ柔軟に導入できる点も魅力です。

さらに、保守や故障対応が契約に含まれていることが多く、トラブル時も速やかに対応してもらえるため、管理の手間を軽減できます。

一方で、防犯カメラのレンタルには、月額料金が発生するため、長期間利用すると支払総額が購入やリースより高くなりやすい点がデメリットです。短期利用には適していますが、数年単位での運用には不向きな場合があります。

また、レンタル機種は選択肢が限られ、システム構成や設定の自由度が低く、細かなカスタマイズが難しい点にも注意が必要です。

リースするメリット・デメリット

防犯カメラをリースするメリットは、機器代を一括で支払う必要がなく、初期費用を抑えて導入できる点が大きなメリットです。毎月のリース料は一定額のため、コストの見通しが立てやすく、複数台導入する場合でも予算管理がしやすくなります。

また、保守サービスを含めた契約やオプションを選択できるケースが多く、故障やトラブルが発生した際にも速やかに対応してもらえるため、安定した運用を重視する場合に適した導入方法といえるでしょう。

一方で、防犯カメラのリースは、長期間利用すると支払総額が購入より高くなる傾向がデメリットです。5年や7年などの長期契約が一般的で、原則として中途解約はできず、解約時には違約金が発生する場合も。

さらに、選択できる機種が限られ、システム構成や細かなカスタマイズの自由度が低い場合があります。

防犯カメラのリースが向かないケース

防犯カメラのリースは、中長期にわたるコストを安定化させて初期費用を抑えたいならおすすめの選択肢です。しかし、すべてのケースに適しているとは限りません。

たとえば、防犯カメラを5年以上の長期運用で検討している場合、月額料金を支払い続けるリースでは支払総額が購入より高くなる傾向があります。

また、導入時にまとまった初期投資が可能で、できるだけ総コストを抑えたい場合も、リースは最適とはいえません。初期投資が可能であれば、購入にコストを回して適宜メンテナンス費を払ったほうが、年数を重ねるほどリースよりも総コストを安く抑えられます。

さらに、高画質カメラやAI機能など、カメラの性能やシステム構成にこだわりたい場合、機種選択やカスタマイズの自由度が低いリースでは希望に沿わない可能性も。

加えて、防犯カメラを固定資産として計上し、減価償却による節税効果を得たいと考えている場合も、資産計上ができないリースは不向きです。このような条件に当てはまる場合は、長期的なコストメリットが高く、自由度の高い運用が可能な「購入」による導入が適しているといえるでしょう。

防犯カメラを選ぶ際のポイント

防犯カメラを選ぶ際には、自社の環境に合わせて、設置する目的や利用シーンを明確にすることが重要です。ここでは、防犯カメラ選びで押さえておきたい「機能」「記録方式」「設置場所」「設置工事」の4つのポイントについて紹介します。ぜひ参考にしてください。

機能

防犯カメラには、映像を記録する基本機能に加え、「音声記録」「人感センサー」「赤外線センサー」「防塵・防水性能」など、さまざまな機能を備えた機種があります。カメラを選ぶ際には、設置目的や使用環境に応じて、どのような機能が必要かを事前に検討することが重要です。

たとえば、特定のエリアに人が侵入した際にアラームを鳴らしたり、自動で録画を開始したりしたい場合には、人感センサー搭載のカメラが適しています。また、屋外に設置する場合は、雨やホコリの影響を受けにくい防塵・防水性能を備えた機種を選ぶ必要があります。

記録方式 

防犯カメラの記録方式には、「ビデオレコーダーに搭載されたHDD」「カメラ本体に挿入するSDカード」「インターネット経由で映像を保存するクラウドサーバー」など、いくつかの選択肢があります。

一定期間の映像を常時録画し、トラブルが発生した際にのみ映像を確認する運用であれば、物理的な記憶媒体であるHDDやSDカードを利用する方式が適しています。ネットワーク環境に左右されにくく、安定した録画が行える点が特徴です。

一方、設置場所に関係なく、スマートフォンやパソコンからWeb上でリアルタイム映像や録画映像を確認したい場合には、クラウド型の記録方式が最適です。遠隔監視を重視する場合や複数拠点を管理する場合にも有効な選択肢といえるでしょう。

設置場所 

防犯カメラの設置場所は、監視する目的や環境によって、適したカメラの種類が異なります。設置場所の特性を踏まえたうえで、目的に合ったカメラを選ぶことが重要です。

たとえば、屋外などで防犯の抑止効果を重視し、カメラの存在を目立たせたい場合には、ひと目で防犯カメラと分かるバレット型カメラが適しています。不審者への威圧効果が期待できる点が特徴です。

一方、室内で利用する場合や、来訪者や従業員に威圧感を与えたくない場合には、天井や壁に設置できるドーム型カメラが最適です。目立ちにくく、店舗やオフィスなどにもなじみやすいデザインとなっています。

そのほかにも、1台で部屋全体を撮影できる魚眼型カメラや、防災センターなどで警備員が操作し、ズーム・パン・チルトを行えるPTZ型カメラなどがあります。設置場所や運用方法に応じて、最適なカメラを選択しましょう。

設置工事 

防犯カメラの設置工事は、カメラの種類によって配線方式が異なり、大きく分けて2つの方式があります。

1つ目は、従来から使用されているアナログカメラで、カメラとレコーダーを同軸ケーブルで接続する方式です。比較的シンプルな構成で導入できる点が特徴ですが、配線本数が増えやすいという側面もあります。

2つ目は、カメラとレコーダーをLANケーブルで接続するネットワークカメラです。現在の主流となっている方式で、高画質映像や遠隔監視に対応しやすい点が特長です。LANケーブルから電源供給が可能なPoE対応カメラなら、電源配線が不要となり、LANケーブル1本で設置できるため、配線工事を簡略化できます。

そのほかにも、無線通信を利用したワイヤレスカメラがあり、配線工事が難しい場所や仮設現場など、設置環境に応じて柔軟に選択することが可能です。

おすすめの防犯カメラ3シリーズ

ここからは、セキュリティ機器専門メーカーである株式会社アートが提供する、高性能・高機能なセキュリティカメラ（防犯カメラ）の3つのシリーズをご紹介します。

ネットワークカメラ・ブライトカラーシリーズ

ネットワークカメラのブライトカラーシリーズは、4MP（メガピクセル）の高解像度を備えた高性能カメラです。固定焦点および電動可変焦点のバレットカメラやドームカメラをはじめ、広角カメラ、魚眼カメラ、PTZカメラなど、豊富なラインアップを取り揃えています。

「ブライトカラー」は、夜間のオフィスなど暗い環境でも、まるでライトを照射したかのような鮮明な映像を記録できる点が特長です。高解像度・高感度レンズを採用しており、被写体をくっきりと見やすく撮影できます。

ネットワークカメラ・スタンダードシリーズ

ネットワークカメラのスタンダードシリーズは、2MP（メガピクセル）の高解像度を備え、品質と価格のバランスに優れたシリーズです。固定焦点および電動可変焦点のドームカメラ、バレットカメラをラインアップしています。

リーズナブルな価格帯のスタンダードシリーズは、オフィスや工場などの監視・防犯用途に幅広く利用できます。用途に応じて、ネットワークカメラ・ブライトカラーシリーズと組み合わせて導入することも可能です。

アナログカメラ・ブライトカラーシリーズ

アナログカメラのブライトカラーシリーズは、2MP（メガピクセル）の高解像度を実現した、コストパフォーマンスに優れたアナログハイビジョンカメラです。固定焦点および電動可変焦点のドームカメラ、バレットカメラをご用意しています。

同軸ケーブルを使用するアナログカメラは、ネットワーク環境の影響を受けにくく、安定した映像を撮影できる点が特長です。既設のアナログカメラを使用している現場のリニューアルなどにも適しています。

防犯カメラのことならアートにご相談ください！ 

アートが提供するセキュリティカメラ（防犯カメラ）には、次のような特長があります。

高品質・高機能
アートのセキュリティカメラは、IP67規格に準拠した製品を多数取り揃えており、高い防塵性・防水性を備えています。屋内はもちろん、屋外など過酷な環境でも安心して使用できます。

豊富なラインナップ
ドーム型やバレット型をはじめ、広角タイプ、魚眼タイプなど、多様なニーズに対応できる豊富なラインナップを用意しています。設置場所や用途に合わせて、最適なカメラを選択できます。

安心の長期保証
ネットワークカメラは5年または3年、アナログカメラは2年の長期保証が付いており、万一の不具合や故障が発生した場合でも安心です。

充実のサポート体制
24時間365日の電話サポートをはじめ、オンサイト対応や機器保証などの保守サービスを有償にて提供しています。導入後も安定した運用をサポートします。

アートでは、豊富な製品ラインナップの中から、ご予算や用途に合わせた防犯カメラの提案が可能です。また、セキュリティカメラの設置から導入後のメンテナンスまで、トータルでサポートしています。
防犯カメラの導入をご検討の際は、ぜひアートへご相談ください。

アートのセキュリティカメラシリーズ

よくある質問＆問い合わせ

Q：防犯カメラのリース期間はどれくらいですか？

A：防犯カメラのリース期間は、一般的に5年または7年が多く設定されています。長期契約が前提となるため、原則として途中解約はできず、解約時には違約金が発生する場合があります。

Q：リース終了後はどうなりますか？

A：防犯カメラのリース期間が終了すると、原則として機器はリース会社へ返却となります。契約内容によっては、再リースや機器の入れ替え、新たな契約を行うケースもあります。リース終了後の対応は契約条件によって異なるため、事前に確認しておくことが重要です。